2018/11/24　
　大野幹夫　

  関東平野を北西から南東にかけて横切り太平洋に注ぐ利根川は「坂東太郎」の異名を持ち日本最大の流域面積を持つ大河である。一般的には、この河を境にその南側を占める地区、埼玉・東京・千葉・神奈川を南関東、北側を占める茨城・栃木・群馬の３県が広がる地域を北関東と呼んでいる。
　北関東地方には戦国の世以来、大藩が形成されることなく肥沃な大地と山水の豊かな自然のめぐみのなかで、個性豊かな魅力ある数多くの中小都市をそだてあげてきた。太平洋戦争戦時期には広大な平野を舞台に、宇都宮師団や霞ヶ浦海軍航空隊など数多くの軍事施設、また群馬県太田の中島飛行機など軍需工場が北関東一帯の諸都市に集積し、軍需物資供給基地ならびに首都防衛の機能としての役割を果たしていた。そのような北関東の風土的典型を示す、太平洋戦争終結期における中小都市の一つとして宇都宮市の空襲を考察してみる。


平均的地方都市「宇都宮」の概要
　宇都宮市は栃木県のほぼ中央、東京から約１００キロ北に位置した栃木県の県庁所在地、現在人口約５２万人の中核市である。古来奥州地方への陸路の分岐点でもあり関門でもあった宇都宮は、街の中心に位置する下野の国一の宮、二荒山神社を中心に栄えた門前町として、また城下町としての機能の中で栄えてきた。戊辰戦役で街は全焼し一時的に衰退するが、県庁の設置、東北線の開通、第１４師団司令部の設置等により急速な展開をみせ、商工業都市としてまた北関東を統帥する軍都として北関東を代表する平均的地方都市としての再興を果たす。

　現在においては人口５２万の中核市であるが、太平洋戦争末期（昭和２０年）の空襲当時の人口は約８万５，０００、ほかに軍隊や中島飛行機製作所や各和製作所、関東工業など軍需工場に従事する人口を含めると１０万人強であり、昼間人口は１２．３万と見られ、関東地方における平均的地方都市であった。

宇都宮市をはじめ北関東諸都市を含む、わが国の中小地方都市の空襲は避けられなかったのだろうか、わが国の空襲史の中でどう位置づけされるのだろうか、わが国の都市空襲の系譜をその態様に基づき分類すると別表「米軍機による日本本土空襲」のように６区分に時間的区分に分類できる。
（別表　「米軍機による日本本土空襲」参照）

◆　第一期＝九州地方の戦略都市を中心とする精密爆撃に時期＝(１９４２/４/１８～１９４１/１１/２４)
　　昭和１７年４月に開始されたアメリカ軍の日本本土空襲は当初、発進基地を中国内陸の成都（チョントウ）に求めていた。燃料、及び当時の飛行性能から、必要量の爆弾を搭載しての遠距離攻撃が不可能であり、空襲の対象は、九州地区の軍事基地ならびに軍需工業都市の精密爆撃に限定していた。東京・大阪。名古屋への侵攻は、単なる威喝侵攻であり、大きな被害が生じる規模のものではなかった。この時期を第１期とした。

◆　第２期＝関東以南の本土全域に対する戦略都市精密爆撃の時期＝(１９４４/２/４～１９４５/１/下)
昭和１８年２月ガダルカナル島玉砕　１９７７月年サイパン島玉砕の続き南太平洋の島々がアメリカ軍の手に落ちそれらの地区の制海権・制空権がアメリカ軍に渡るとマリアナ諸島の基地を発進地とする本土空襲が始まり、アメリカ軍機の飛行距離が延長され東北地方以南の大都市を中心に、また大村、土浦などの軍事施設集積都市、神戸、浜松、大田など軍需工業集積都市が攻撃の対象となった。この期間を第２期とした。

◆第３期　＝大都市中心の無差別都市空襲の開始＝　(１９４５/１下～５/下)
　昭和２０年２月４日ヤルタ会談のさなか英・米軍によるドレスデン大空襲が決行され、それまで自粛されていた都市空襲が再開されることになった。結果が東京大空襲である。　この期までの空襲で、日本の軍需工場は壊滅的打撃を蒙ることになり、その後の軍備力維持に大きな支障を来たすことになった。この期間を第３期とした。

◆第４期＝軍事・軍需都市及び地方中心都市無差別空襲への波及＝(１９４５/下～７/１０)
　４月末期において、ドイツはすでに末期的状況にありヨーロッパの戦争は終結の方向に向かっていた、連合国の首脳らは連合して日本への対応の協議を進め、沖縄戦の終結を見て５月８日、日本に対し無条件降伏を勧告する。その後５月上旬から５月下旬まで本土都市空襲は軍需施設を除き中断する。しかし日本側は　勧告を無視、５月２７日横浜・川崎の白昼大爆撃を皮切りに都市空襲が再開される。また６月１７～１８日の鹿児島・大牟田・四日市・浜松の空襲を皮切りに人口１０万以上の地方都市空襲が開始される。この期間を第４期とした。

◆　第５期＝１０万以下の地方中小都市への無差別都市空襲の波及＝(１９４５/７/１２～８/末)
無条件降伏勧告無視の上、頑強な抵抗を続ける日本に対し、大都市はもとよりさらに空爆の範囲を人口１０万以下の地方の中小都市に拡大する。宇都宮・一の宮・大牟田空襲を第一波としてこれより８月中旬にかけて多くの北関東諸都市が空襲を体験することになる。この期間を第５期とした。


◆　第６期＝原爆投下とポツダム宣言受諾＝(１９４５/８/１～８/１５)
７月２６日ポツダム宣言発表、日本宣言を無視、それに対しアメリカは『原爆投下』計画を実行に移す。８月１４日に日本がポツダム宣言を受諾するまで。広島・長崎の原爆被災、また地方都市の空襲は継続された。この期間を第６期とした。

回避可能だった日本の地方中小都市空襲
　アメリカ軍の原爆の予定目標都市は京都・広島・小倉・新潟・横浜であり、宣言の受諾が延期された場合の日本の悲惨な状況は想像を絶するものがある。また、都市空襲の目標としては１８０都市が列挙されている（第２０航空軍司令部A-３部軍事郵便局長気付け、代理参謀宛書簡）。北関東三県のアメリカ軍の空爆目標都市は、水戸・日立（茨城県）宇都宮・足利・栃木（栃木県）、前橋・桐生・高崎・伊勢崎（群馬県）（うち足利・栃木は空襲回避）である。全国的には１８０の目標都市のうち１２７の都市が空爆をまぬかれている（太田市などの軍需工場また軍事施設を目的とした空爆は除く）。ただし、実際は目標都市対象外での被爆も数多くあり、全国的には１２０～１３０の都市が被爆したとされている。

太平洋戦争期における。わが国の空爆による非戦闘員の犠牲者は８０万人に及ぶ。負傷者を含めると３００万を超えると思われる。（この数字には沖縄戦における犠牲者は含まれていない）市民の財産の損失もまた膨大なものがある。このような膨大な市民の人的・物質的犠牲は、市民にとって必然的なものだったのだろうか?
日本が先端を切った空爆の結果としてある程度の犠牲は伴うものとしても、開戦後において空襲の惨禍の拡大を阻止する契機は、少なくとも４度あったはずである。すなわち、

　①南太平洋および東南アジア地帯の制海権・制空権の喪失による戦線補給路の断絶の時期（第２期）　
　②軍需産業の壊滅的打撃の時期（第３期）
　③連合国による「無条件降伏勧告」（第４期）　
　④「ポツダム宣言発表」（第６期）である。

これらの対応如何で原爆犠牲者を含めおよそ５０万以上の一般市民の犠牲は未然に阻止され救済されたものと考えられからである。停戦・終戦に関しての勇気ある決断を持ち得なかった戦争の系譜はまさに暴挙でありその経過として悲劇である。

語り継ぐもの
わが国は、太平洋戦争期において空爆を蒙り、多くの都市が空襲により被爆し８０万にも及ぶ尊い人命を失っている。空襲による都市の壊滅による市民の私的財産の損失はもとより、文化遺産の損失も計り知れないものがある。広島・長崎の原爆投下を含め、わが国の都市への空爆に対して国際法違反（ハーグ陸戦協定違反）と指摘する動きもある。またアメリカの無差別都市空爆を国際法違反とし日本の侵略行為を正当化しようとする趨勢もある。またそのように記載された歴史教科書も出版されている。

ハーグ陸戦条約とは１８９９年７月２９日の第１回ハーグ平和会議において締結された『陸戦ノ法規慣例ニ関スル条約』および『陸戦ノ法規慣例ニ関スル規則』の両者を含めたもののことであり１９０４年１０月１８日の第２回ハーグ平和会議においてその改定がなされている。同条約を日本は１９１１年に批准している。　

　同条約は、ドイツ及びイタリアによるゲルニカ爆撃、日本の重慶爆撃、南京暴虐、イギリス及びアメリカ軍によるドレスデン空爆、等における戦時下の無差別かつ大量殺戮行為としての罪状をしめす戦時国際法の規範として国際法上きわめて重要な位置づけ及び意味づけを持つものである。　

　しかし、飛行機による戦略的都市空襲においての世界最初の国際条約違反を行ったのは、第１次世界大戦下の１９１４年（大正３年）日本軍の青島（チンタオ・当時中国におけるドイツの租借地）の空爆においてである。（１９１４年８月２３日、青島攻略戦に水上機母艦『若宮』に『モーリス･ファルマン（モ式）』飛行機及び『ルンプラータウベ』飛行機を搭載し参戦した）この空爆が航空機による戦略的空爆の最初だとされている。（これ以前に飛行船による手投げ爆弾投下はあった）これを契機として世界の戦史の上での戦略的都市空爆の歴史が展開していくことになった。また、日中戦争期において日本軍は重慶の猛爆をはじめ、２０都市近くの中国の都市を空爆し、多数の死傷者を出したという事実がある。このことは「空襲」の惨禍に関し被害的側面のみならず加害的側面もあるということを歴史的事実として、われわれのすべてが銘記しなければならないことを教示する。